徐さんの中国株

資本関係解消も株価急騰

医薬品関連で製薬メーカーだけではなく、輸入薬品の代理販売や医療器具のメーカーも業績の改善と共に株価が順調に推移しています。昨年10月初め頃に取り上げた先健科技(Life Tech)という会社の株価は取り上げた当時の1.8HKD台から5月にかけて2.4HKD台まで・・・

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四環医薬 辛抱を強いられていますが

医薬品セクターは昨年の出遅れ感から今年に入ってからほぼ全面的に動き出しています。これまで取り上げてきた中国生物製薬も石薬集団もまた阿里健康も年初から50%やそれ以上のキャピタルゲインを作り出していますが、全銘柄の株主に笑いが止まらないわけではありません。3年ほど前に株主に数倍も利益を作ってくれた四環医薬は現在逆に辛抱を強いられている状況にあります。果たして反転のチャンスは。

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ネット通販からスマート医療に

今年4月25日、早稲田大学の大隈講堂に1200人の席があっという間に埋まり、後ろと両サイドの通路も立ち席で人がいっぱいでした。超満員の聴衆に「企業家にはビジョンが必要だ。世の中の99%の人と同じ考え方なら勝てるわけがない」とアリババ創業者のジャック・マー会長が創業の心得を語ったのです。1999年の設立から20年未満で世界の大企業にまで成長したのです。

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石の上にも3年 阿里健康黒字転換

中国生物製薬、石薬集団について取り上げて参りました。両社の未来図についても凡そ掴んでもらえたかと思います。ちなみにですが、中国生物製薬の(配当の)権利落ちは本日6月4日で、既存株主には2株につき1株を無償でもらえるチャンスだったのです。
両社は年初から大きく上昇していますが、ヘルスケアセクターで他にも大きく「化けた」株があります。

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腫瘍治療薬で中国一を

「同業で有望な会社はどこだろうか」。某製薬会社を訪問の際、折角ですので同業者の評価を聞いてみようと尋ねたところ、石薬集団(1093)、恒瑞医薬(600276)、斉魯製薬(未上場)の3社を推奨してくれました。それが当社視察団の石薬集団訪問のきっかけでした。

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株価5年に10倍も さらなる野心が

「石薬集団 株価10ドルの大台に・・・石薬集団(1093)の株価は2017年3月16日、10HKDの大台に乗せた」。当コラム「中国企業情報」でこんな記述がありました。昨年3月16日付でした。そしてコラムで触れた企業訪問でこんな質問も――「Q5:貴社の株価はどれくらい伸びると思う?」

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業界トップには訳がある

香港市場に上場する製薬会社で、時価総額が1000億香港ドルを超えた企業は3社あります。中国生物製薬(1177)、石薬集団(1093)、復星医薬(2196)の3社です。生物製薬は2013年に、石薬集団は2016年に、復星医薬は2017年に当社視察団でそれぞれ訪問しています。石薬集団の株価は当時6HKD台でしたが、8HKD台買いそびれたとの声もありましたが、先週25HKD台まで乗せています。 

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中国生物製薬 先の目標は?

中国生物製薬を当コラムで2回連続取り上げてきました。10年ほど前から注目し2013年に当社視察団が南京で同社を訪問してからこのコラムで取り上げ、それから株価が10倍以上も上がっています。過去は過去として、同社今後の目標や第三者機構の評価はいかがなものなのか見てみましょう。

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ジェネリックと創薬を兼ね備えた製薬会社

「農業や林業株で損した分をこの株で全部挽回してなお利益を出している。感謝感謝です」と、中国株歴20年以上のS氏。当社投資視察団で中国生物製薬(1177)を訪問したのは2013年。株価が2HKD台後半でした。東京での勉強会で必ず同社に関する質問が出ていました。

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AIの成長に賭けるか

2017年、中国のICチップの輸入額は前年比14.6%増の2601億ドルで、5年連続2000億ドルを超えたことになります。中国は石油の純輸入国になったことは知られていますが、2017年の原油の輸入額は1623億ドル(前年比約39%増)で、ICチップの輸入額はこれを上回ることになり、ICチップの需要大国であることがわかります。

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20%の成長を維持するには

先週、第1四半期の財務諸表と業績を発表した半導体ICチップメーカーはその後業績説明会を行いました。米中貿易戦の最中ですし、その更にお互い譲歩案が出ないまま、半導体企業と密接な関係にある中興通訊(ZTE)が米側から禁輸措置が取られています。業績説明会で米中貿易戦の影響や同社成長の見通しについて投資家から様々と質問が出ています。株価に影響するだろうと思われる質問を纏めてみました。

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希望の星に?

米商務省が中国通信機器大手の中興通訊(ZTE・0763)に対して多額の制裁金と7年間に渡る米企業製品の禁輸措置を取ることが日本でも大々的に報道されました。禁輸処分の理由としてクアルコムなど米企業制チップなどを搭載した通信機器をお断りなく禁輸国に輸出したからだと言われます。中国国内では、国産化できないかという声が高まり、半導体関連の企業が一気にクローズアップされる存在となりました。

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