学習塾の行方は

 政策が株価に影響を与えることは言うまでもありません。世界中がFRB(米連邦準備制度理事会)の会合に注目するのは影響が途轍もなく大きいからです。今週月曜日(26日)、米国、香港上場も含めて中国株が全面安。中でも学習塾を展開する新東方(EDU/9901)、好未来(TAL)、高途(GOTU)などの株価は年初の最高値から90%、93%、97%暴落し、見るには耐えない悲惨な状況です。すべてがある政策が動いたからです。

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株価急落の時は

 滴滴出行(DiDi)に端を発したテック株の暴落はとどまる所を知らない勢い。香港ハンセンテック指数も2月の11000ポイント台から27日の6200ポイント台まで50%近くまで下落。今週末都内の会社の依頼で久しぶりに中国株についてスピーチすることになりました。話のテーマがほしいというので、迷わず「なぜ今中国株なのか」を提出しましたが、タイミング的に中国株の大暴落。それでもテーマを変えずにしゃべりたいと考えます。もちろん意地ではありません。大暴落こそがチャンスだと見ているからです。現に昨年対比純利益が約300%増の中間期決算速報を出した会社があります。

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「蔚来はサービス、理想は航続、小鵬はスマート化」

 新エネルギー車(NEV)新興勢力「三銃士(「蔚来、理想、小鵬)」の6月の販売台数はいずれも1万台未満ですが、しかし前年同期比では、2.2倍から7.2倍増の伸びで、業界他社を大きくリードして刮目されています。IHS Markitによると、20年のNEV出荷台数1千台以上の中国の完成車メーカーは54社に上り、全国出荷台数の99.1%を占めているというので、IT系大手の参入も含めて競争が過激化するレッドオーシャンの様相を呈するようになっています。

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需要増で再注目の東岳集団

 「中国株で1億円を作るのは難しいことではない」(6月2日付)では、8年ほど前に訪問した微創医療(マイクロポート・0853)を紹介しました。過去記事を読み返し、当時と現在に至るプロセスを吟味すると、成長に対しても納得するものです。化学品メーカーの東岳集団(0189)もその内の1社で、邱先生の「中国投資考察団」で最後に訪問した特別な思い出のある会社でもあるのです。

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